きくみみ Archi+Aid 福屋粧子氏編　浜からはじめる復興計画（本編）

アーキエイドが支援する牡鹿(おしか)半島は、仙台から車で約2時間半。半島内は道が入り組んでアップダウンも激しく、意外に移動時間がかかる。リアス式海岸特有の多数の入り江、それぞれを核とした漁村集落（浜と呼ぶ）から成っており、人口は各浜約20～1400人という規模だ。牡鹿地区は平成17年に石巻市と合併したが、石巻市街地とは地形も暮らしぶりもだいぶ異なる。
震災では、ほとんどの浜が津波による被害を受けた。地盤沈下は平均1.2ｍ、船着き場を嵩上げしないと荷揚げすることができない。漁を中断している浜はひっそりしているが、復興の槌音響く元気な浜もある。

福屋さんは、浜の復興について考え始めたきっかけをこんなふうに話してくれた。
「震災後の視察で、ある時、とある海岸を訪れました。ここにも津波が来たはずだけれど、よくわからない。そこにいたおじいさんに尋ねました。『ここも津波が来たんですか』
するとおじいさんは、『来た』と事もなげに答えるんです。『津波は、人の造ったものは壊したが、自然の造ったものは何一つ壊していない』と。」
ものを造ることの意味、建築家として何ができるのか、を考えさせられたという。

アーキエイドと牡鹿半島支援の始まりを福屋さんに聞いた。 「震災後の安否確認が発端です。」 震災後、付き合いのある建築家同士が、続々と、ＳＮＳ等を通じ安否確認の連絡を取り始めた。それが、それまで潜在的にあった、建築家同士のネットワークの存在を浮かび上がらせることとなったようだ。その中で、被災地支援について、『建築家として何ができるか』という白熱した議論が起こり始めたという。それがアーキエイドという建築家ネットワークの発足につながった。 「建築家の支援活動のツテは、実は結構、個人的な交友関係に基づくものが多いんです。親戚が住んでいるとか、親しい友人が活動しているとか。そうやって各々独自に支援活動を行うとき、もっと情報共有した方が、バッティングの回避や、フィードバックや、ノウハウ蓄積等、役立つと思いました。そのためのプラットフォーム、それがアーキエイドの役割です。活動自体は、基本的に、誰でもでき、現地のニーズに合えば何でも、ありです。」

アーキエイドの活動のひとつが、看板ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄともいうべき牡鹿半島復興支援である。東北大学が、石巻市との包括連携協定を結び、市街地だけでも人手不足で、牡鹿半島では基礎調査すら手がまわらないという声を受けたことで始まった。
「それまでは、じっと待っていました。阪神大震災の例から、支援に入るには適した時期があることが予測されていました。被災地の方が支援を受け入れられる状態になり、必要とされるまで待つ、という姿勢でした。」
満を持して平成23年7月、アーキエイドの建築家達は牡鹿半島に入ることとなった。学生が実地で学ぶ意義と、30ある浜を浜単位で調査するための人海戦術とを結び付け、大学の建築系研究室に声をかけたところ、全国の大学から15チームのボランティアが集まった。建築家と学生が、1チームにつき1～4浜を受け持ち、4泊5日の合宿で浜の調査に入った。

「大勢の学生を率いての調査ですから、マニュアル作成に腐心しました。」
守秘義務のための情報管理、行政に負担をかけないよう窓口を一本化するなど、事務局のバックアップ体制も気を配った。
提出資料フォーマットも指定し、各浜5種類のシート、(1)インタビューシート(2)地域診断カルテ(3)施設配置提案(4)アクティビティ提案(5)地域活性化提案、を作成することとした。
「合宿後、学生には頑張ってもらって2週間ほどで本提出としました。何がすごいかというと、これが30浜分集まると約200ページになるわけです。2週間で200ページの調査資料という成果です。」
石巻市の信頼を得て、結果として、市の復興計画素案の牡鹿半島部分は、この調査資料をもとに作られたという。

アーキエイドの調査の特徴のひとつは、浜ごとのなりわいを記録した点だ。 こと漁村では、仕事がなくなれば浜に住む理由がないと言ってもいい。なりわいと居住は密接で切り離せない。各浜のなりわいを含んだ生活全体を、丹念にヒアリングし記録した。 「浜の暮らしを記録した、そのこと自体も意味があると思っています。」 と福屋さんは言う。震災がなければ調査対象として注目されなかったかもしれない漁村の暮らし。津波と復興によって、図らずも消えてしまう文化や習慣もあるかもしれない。そんな漁村の暮らしというものを、生き生きと記した。これもアーキエイドの調査の収穫といえる。

「浜ごとに特色が違います。牡蠣養殖が盛んなところもあれば、ホヤ養殖もあります。鮎川浜は全国屈指の捕鯨基地ですが、半島最大の浜ですから、役場や学校などの勤め人も多いです。半島の付け根の方の浜では、石巻まで通っているサラリーマンもいます。
私の担当している小渕(こぶち)浜は、日本有数のアナゴ漁の地です。震災後の今はまずワカメを出荷しようと作業しています。私もこの間、ワカメ解体作業を体験してきました。ワカメは余すところなく使われるエコな食材だって知ってました？」
なりわいが違えば、作業空間も生活スタイルも違う。復興計画上の条件も違ってくるだろう。

津波の被害も浜によって様々だ。浜ごとの個別性は高い。
「津波の被害が少なかったところには何か秘密があると思うんですよね。歴史を超えて残ってきた場所にはそれなりの理由があるはずだと思っています。」
住民ヒアリングとは要望を聞くことだけではない。固有の暮らしぶりを紐解き、ときには歴史や自然を紐解いて、そこから見えてくるものがある。

木村さんは、震災後、物資分配→がれき処理→復興計画、と時期に応じて自ら引き受けて担当していったという。
「誰もやったことないし、誰かがやらなきゃならないから。」
そんな木村さんだから、行政手続きには機敏に動くし、柔軟な視点で建築家にも忌憚なく意見する。現在は、防災集団移転促進事業と災害公営住宅の計画に心を砕いている。

印象的だったのは、合意形成のスピードである。牡鹿総合支所の管轄で予定する12の防災集団移転促進事業のうち、既に10件が認可済または申請中で、石巻市の中でも先陣を切っている。（平成24年3月8日現在）
浜と浜との間に峠などの隔たりがあるおかげで、境界が明確で、集落ごとに区長さん中心にまとまりよい様子が、木村さんの話からもうかがえた。(ただし、独立しすぎて浜同士の連携が生まれにくいという難点はある模様。)
「みんな顔わかってるからね。
半島の外へ仮住まいしてしまっている人もいるけど、その人たちの住所は一人ひとり追いました。高台移転（防災集団移転事業）のアンケート送って、だいたい返ってくるのが50％かな。回収できなかった分は一人ひとり電話して。」
高台の移転先候補地の所有者の了承も、2週間くらいでとったという。

「でも、チームがひとつの浜の支援にずっと入っていると、それぞれが単独の浜の便利さのみを追求した『浜の代弁者』になってしまう恐れがあるんですよ。それじゃ意味ないので、そうならないように、横の連携をとるようにしています。月に１回は「半島支援勉強会」で最新の情報を共有し、密に内部ミーティングをし、半島全体の将来を考えるようにしています。」
と、福屋さんは半島全体の連携を強調する。
「たとえば、浜の将来を考えると、ツーリズムは大切な要素だと考えていますが、仙台から２時間半のところへ人を呼んでくる、これは、半島全体の連携なくしてはできません。」

また、福屋さんが懸念するのは、復興計画が防災視点だけに偏ってしまうのではないかということである。
「今は、住民に住む場所の意向を聞くと、『とにかく早く高台に』という思いが強いです。ほかは『浜に近い』『日当たり』『風が当たらない』くらいに絞られます。でも、本当に求められることは、それが全てでしょうか。たとえば、今でこそ『高台に』との思いばかり強いけれど、それが将来、平時の生活の中では変わっていくかもしれません。」
できるだけ、平時の生活や、浜の将来のことを考えた計画になるよう、専門家として提案したいと言う。

小渕(こぶち)浜の例では、福屋チームは、高台移転先について、単純に山を平たく造成するのではなく、地形を利用しようと考えた。高所に一つのまとまった平場をつくるより、県道の両側にいくつかのまとまりを配すという提案だ。津波の範囲を避けつつ、県道に接する土地まで計画高を下げ、また仮設住宅地の跡地利用も含めて、配置を工夫し、県道を介して利便性やコミュニティが持続するようにと気を配った。

「ちょっと心配なんですよ。高いところへ、まとまって空いている、公有地だから土地が得やすい、というだけで移転先を決めていくと、ことによると、浜の生活を大きく変えて悪い方向へ働くかもしれない——例えば、過疎化とか孤立化とか——。そうならないように提案したいですね。」

「当初、『建築家として何ができるか』を考えたとき、私たちはこんなふうに考えました。建築家の職能とは。地形を読むこと。話を聞くこと。ものを作りながら考えること。」
と福屋さん。アーキエイドの牡鹿半島での取組みは、まさにそれらをフル活用している。
「もう一つ、建築家の特長は、スケールレンジが広いことです。」
建物のおさまりから、地形や建物配置まで、虫の目と鳥の目を行き来して思考するというわけだ。
人の生活から必要なものを固有解としてデザインしつつ、まち全体の関係へ広げていく、建築家の視点は、特殊性の高い土地柄では特に価値を発揮する。
一方で、全体計画から個々のレベルへと縮めていく、いわば、都市計画・土木的視点もなおかつ必要となる。