UR都市機構は、前身の日本住宅公団の発足から半世紀にわたり、大都市圏を主としてこれまでに151万戸の住宅を供給してきました。都市化に伴う住宅不足解消のために、短期間で大量の住宅開発を余儀なくされた昭和30年代、地方公共団体等による団地お断りへの対応から地域融和が設計テーマとなった40年代、タウンハウスやニューモデル中高層など、新たな住宅タイプが出現した50年代、街並み形成を支援するαルームや超高層住棟の開発など、多様な住宅づくりに取り組んだ60年代、そして現在は都心居住や環境共生に対応した設計を行うとともに、都市再生やまちのプロデュースに取り組んでいます。

本パンフレットでは、これらのうち特徴的なものを「団地100」と称して、設計の考え方、経緯等について紹介致します。